東京消防庁とJAL、747模型で合同救難訓練　東京湾緊急着水を想定

　東京消防庁と日本航空（JAL、9201）は2月18日、日本航空非常救難訓練センター（東京・大田区）でボーイング747型機の実物大模型を使った救難訓練を実施した。合同訓練は今回が初めて。

機外へ脱出した乗客を救助する消防隊員＝2月18日 PHOTO: Tatsuyuki TAYAMA/Aviation Wire

衝撃防止姿勢を説明するJALの客室乗務員＝2月18日 PHOTO: Tatsuyuki TAYAMA/Aviation Wire

　訓練には、同庁の消防隊員ら70人とJALの客室乗務員（CA）ら15人が参加。羽田空港に向けて進入アプローチ中、富士山の噴火によりエンジンが停止したと想定し、東京湾に緊急着水後、硫黄のにおいが充満する機体から脱出する訓練を行った。

　CAらは照明が点滅し、混乱する機内で声を出す乗客を落ち着かせ、衝突防止姿勢を説明。説明開始から7分以内にライフジャケットを着用し、非常口からスライドラフト（救命いかだ）で脱出を開始した。

　機内に乗り込んだ消防隊員が救助活動を進め、機外ではスライドラフトを着岸させたり、プールに転落した乗客を水中から引き上げた。

　蒲田消防署一部大隊の川村博之大隊長は、「リアルな施設を使って訓練するのは初めてで、非常に良い勉強になった」と感想を述べた。また、「混乱した状況下で人員も限りがあり、全員避難したかを乗員乗客名簿と照合するのが非常に難しい」と今後の課題を指摘した。

　また、実際の事故では海上保安庁や警察など、消防や航空会社以外にも多くの機関が関わる。川村大隊長は「二次災害の危険性など、人命救助のため関係各機関と連携を取り、情報を共有することが大事」と話した。

　同センターは1979年に完成。普段は約6000人のCAが年1回の訓練を受けるためフル稼働しており、JALのCAにとっては毎年訓練を受けてきた思い出の場所だが、移転のため2月20日で閉鎖となり、月内に取り壊しが始まる。このため、同センターでの消防との合同訓練は、今回が最初で最後となった。

　3月には新施設が開設されるが、20メートル×20メートルあったプールの面積は半分程度になるため、今回のように同庁のボートを展開するような訓練は難しくなるという。

ライフジャケットについて説明するJALの客室乗務員＝2月18日 PHOTO: Tatsuyuki TAYAMA/Aviation Wire

衝撃防止姿勢をとる乗客＝2月18日 PHOTO: Tatsuyuki TAYAMA/Aviation Wire

乗客を機外へ誘導する客室乗務員＝2月18日 PHOTO: Tatsuyuki TAYAMA/Aviation Wire

スライドラフトで脱出した乗客を救助する消防隊員＝2月18日 PHOTO: Tatsuyuki TAYAMA/Aviation Wire

ボートで救助に向かう消防隊員＝2月18日 PHOTO: Tatsuyuki TAYAMA/Aviation Wire

プールに転落した乗客を救助する消防隊員＝2月18日 PHOTO: Tatsuyuki TAYAMA/Aviation Wire

訓練では赤ん坊の人形も使用＝2月18日 PHOTO: Tatsuyuki TAYAMA/Aviation Wire

乗客を救助する客室乗務員と消防隊員＝2月18日 PHOTO: Tatsuyuki TAYAMA/Aviation Wire

機体から離れるスライドラフト＝2月18日 PHOTO: Tatsuyuki TAYAMA/Aviation Wire

着岸したスライドラフトから乗客を抱え上げる消防隊員＝2月18日 PHOTO: Tatsuyuki TAYAMA/Aviation Wire

スライドラフトから降りる乗客役の客室乗務員＝2月18日 PHOTO: Tatsuyuki TAYAMA/Aviation Wire

月内に取り壊される訓練センターで記念写真に収まる客室乗務員ら＝2月18日 PHOTO: Tatsuyuki TAYAMA/Aviation Wire

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東京消防庁
日本航空

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3段目の一部表現を修正しました。（2014年2月19日 12:06 JST）