JAL赤坂社長「SAFは日本が鍵」24年に国産化視野、ワンワールドで共同調達

　日本航空（JAL/JL、9201）の赤坂祐二社長は1月1日、代替航空燃料「SAF（サフ、持続可能な航空燃料）」の調達について、加盟する航空連合ワンワールド・アライアンスを通じた共同調達を強化していく考えを示した。また、JALはSAFの国産化を目指す有志団体「ACT FOR SKY（アクトフォースカイ）」を全日本空輸（ANA/NH）などと共同で設立しており、2024年ごろの国産SAF実用化が視野に入りつつあるという。

SAFをワンワールドで共同調達するJAL＝PHOTO: Tadayuki YOSHIKAWA/Aviation Wire

羽田空港でSAFの国産化や共同調達について見通しを語るJALの赤坂祐二社長＝23年1月1日 PHOTO: Tadayuki YOSHIKAWA/Aviation Wire

　SAFは、CO2（二酸化炭素）排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラル達成の鍵を握るが、供給量が限られており、調達コストも高止まりしているのが課題。JALを含むワンワールド加盟6社で、非食用トウモロコシを原料とするSAFを2027年から共同調達すると2022年3月に発表している。

　赤坂社長は今後のSAF調達

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