JAL、A350は14機体制に　21年度国内線、777は早期退役

　日本航空（JAL/JL、9201）は1月19日、導入を進めている大型機エアバスA350-900型機を2021年度内は6機導入し、受領済みの8機と合わせて14機体制にすることを明らかにした。いずれも国内線に投入する。これまで主力だったボーイング777型機のうち経年機を退役させ、新造機の導入を進めることで運航コストを削減する。

21年度は6機受領するJALのA350＝PHOTO: Tadayuki YOSHIKAWA/Aviation Wire

　JALはA350を最大56機導入する計画。確定発注は標準型のA350-900が18機、長胴型のA350-1000が13機の計31機で、このほかにオプション（仮発注）で25機購入する契約を結んだ。A350-900は主に国内線用777-200の、A350-1000は長距離国際線用777-300ERの後継となる。中距離国際線用の777-200ERは、同じビジネスクラス「スカイスイートIII」を搭載する787-9などで置き換え、運航コストや環境負荷の低減を図る。

　A350-900はこれまでに8機受領。置き換え対象となる777は、今年3月末までに777-200ERを国際線から全機退役させ、5機を国内線に転用する。その後、2023年3月末までに国内線用の777全13機を退役させる。この後は777-300ERのみが残ることになる。

　JALは、1800億円規模の増資を2020年11月に実施。このうち、1000億円が2023年3月末までの投資資金で、残りは主に有利子負債の削減に充てる。投資のうちA350の購入資金は800億円で、777を早期退役させることで機材費や整備費を抑え、二酸化炭素（CO2）排出量も削減する。

　また、JALグループ内では札幌の丘珠空港を拠点とする北海道エアシステム（HAC、NTH/JL）が、ATR製ATR42-600型機を2機導入し、残り2機となったサーブ340B型機をすべて退役させて全3機の機材更新を終える。

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