ANA、旅と学びの協議会設立　旅の効能を科学的に立証

　全日本空輸（ANA/NH）を傘下に持つANAホールディングス（ANAHD、9202）は6月5日、有識者とともに「旅と学びの協議会」を設立すると発表した。新型コロナウイルスがもたらした価値観の転換（パラダイムシフト）を受けて旅が持つ価値を再評価し、旅を通じた学びと幸せが人間の成長に及ぼす効果を科学的に立証することに産学連携で挑戦するという。23日には、キックオフイベントをオンラインで開催する。

旅と学びの協議会のウェブサイト

　旅先で地域課題の解決につながるアイデアを提案する教育プログラム「イノ旅」のデータに基づいた旅の効用の検証や、移動距離と人としての成長や成熟の関係性の研究、有識者と一般参加者による勉強会を開き、次世代教育体系構築の提言などを行っていく。

　有識者の中核メンバーとして、立命館アジア太平洋大学（APU）の出口治明学長や東京学芸大学大学院准教授でスタディサプリ教育AI研究所の小宮山利恵子所長、慶應義塾大学大学院の前野隆司教授（システムデザイン・マネジメント研究科）、駒沢女子大学の鮫島卓准教授（観光文化学類）を招き、出口氏が協議会の代表理事を務める。

　23日の第1回勉強会は、午前10時30分から正午までオンラインで開催。参加希望者は協議会のウェブサイトから申し込む。

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旅と学びの協議会
全日本空輸

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